検索-「 CARRY 」:法なび法令用語和英辞書
法令用語和英辞書 > 検索-「 CARRY

検索-「 CARRY 」

 法令用語和英辞書の対訳(英語訳)で「CARRY」を含む単語が使われている用語を検索した結果一覧です。(※ 日本語の法令用語は複数の対訳を状況により使い分けている場合があります。詳細は法令用語のリンク先のページを参照してください。)

標準対訳辞書 収録対訳数:1

※ 下記は法令用語を日本法の概念・解釈を含んで英訳したものであり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
訳語 [English]法令用語 [Japanese]
carry携帯する
【 出典:法令用語日英標準対訳辞書 ver.5.0 [平成22年3月版] 】

法令名辞書 収録対訳数:2

※ 下記の英訳された法令の名称は公定訳ではありません。
英語訳 [English]法令名 [Japanese]
Act on Carrying Out, etc. Sports Promotion Vote スポーツ振興投票の実施等に関する法律
Act on Special Measures concerning Prevention of Traffic Accident Caused by Large-Sized Automobiles Carrying Earth, Sand and Others 土砂等を運搬する大型自動車による交通事故の防止等に関する特別措置法
【 出典:日本法令外国語訳データベースシステム(法務省) 】
条文は、法なび法令検索法なび英訳法令へのリンクです。

(参考)「CARRY」が使われている条文見出しと英語訳

英語訳 [English]見出し [Japanese]出典法令
Carrying an Identification Card, etc. 身分証明書等の携帯 民事執行法 [見出し対訳一覧]
  第9条 (条文対訳:Article 9)
Carrying and Presentation of Passport or Permit 旅券又は許可書の携帯及び呈示 出入国管理及び難民認定法 [見出し対訳一覧]
  第23条 (条文対訳:Article 23)
Carrying and Use of Weapons 武器の携帯及び使用 出入国管理及び難民認定法 [見出し対訳一覧]
  第61条の4 (条文対訳:Article 61-4)
Carrying of an Identification Card 証票の携帯 出入国管理及び難民認定法 [見出し対訳一覧]
  第33条 (条文対訳:Article 33)
Carrying of Identity Cards 証票の携帯等 家畜伝染病予防法 [見出し対訳一覧]
  第54条 (条文対訳:Article 54)
Identification Card Which Labor Standards Inspectors Shall Carry 労働基準監督官の携帯すべき証票 労働基準法施行規則 [見出し対訳一覧]
  第52条 (条文対訳:Article 52)
License to Carry Out a Labor Supply Business 労働者供給事業の許可 職業安定法 [見出し対訳一覧]
  第45条 (条文対訳:Article 45)
Offences of Failure to Carry Competence Certificate, etc. 技能証明書を携帯しない等の罪 航空法 [見出し対訳一覧]
  第150条 (条文対訳:Article 150)
Permission for Minors to Carry on Business 未成年者の営業の許可 民法 [見出し対訳一覧]
  第6条 (条文対訳:Article 6)
【 出典:内閣官房・法令翻訳データ(標準対訳辞書対応) 】
※ 上記は、当該法令中の見出しとして使用されることを前提とした英訳であり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
出典法令名は現行条文(法なび法令検索)、Article No.は該当条文の日英対訳(法なび英訳法令)へのリンクです。
準拠した「標準対訳辞書」の版その他の理由により、同じ用語でも訳が異なる場合があります。

「 CARRY 」に関連する情報を検索する

法なび英訳法令で「CARRY」 が使われている法令を探す。
     → 「 CARRY 」が使われている法令

■ このページへのリンク (以下の文字列をブログ・ホームページ等へコピー・ペーストしてご利用下さい。)
 ページ名            

 リンク先URL           

 HTML形式           

 Wiki記法 【 [[説明>URL]] 形式 】   


 上記内容は、内閣官房・法令外国語訳推進のための基盤整備に関する関係省庁連絡会議ホームページの法令翻訳データ集において公開されている「法令用語日英標準対訳辞書(Standard Bilingual Dictionary)」、法務省・日本法令外国語訳データベース等の情報を基にしています。 掲載している英語訳は公定訳ではなく、また、法的効力を有するのは日本語の法令の文言になります。 法律上の問題に関しては、官報に掲載された日本語の法令を参照してください。 当サイトは、内閣官房・日本法令英訳プロジェクト・その他の組織等とは一切の関係なく運営されております。 本データの利用に伴って発生した不利益や問題について、当サイトは何らの責任を負いません。