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 法令用語和英辞書の対訳(英語訳)で「CLINIC」を含む単語が使われている用語を検索した結果一覧です。(※ 日本語の法令用語は複数の対訳を状況により使い分けている場合があります。詳細は法令用語のリンク先のページを参照してください。)

標準対訳辞書 収録対訳数:1

※ 下記は法令用語を日本法の概念・解釈を含んで英訳したものであり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
訳語 [English]法令用語 [Japanese]
clinic診療所
【 出典:法令用語日英標準対訳辞書 ver.5.0 [平成22年3月版] 】

法なび追加辞書 収録対訳数:12

※ 下記は出典法令中の用語として使用されることを前提とした英訳であり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
英語訳 [English]法令用語 [Japanese]出典法令
advanced clinical training 臨床修練 外国医師等が行う臨床修練に係る医師法第十七条等の特例等に関する法律 [ 対訳条文 ]
advanced clinical training 臨床修練 外国医師等が行う臨床修練に係る医師法第十七条等の特例等に関する法律 [ 対訳条文 ]
clinical engineer (rinshoukougakugishi) 臨床工学技士 外国医師等が行う臨床修練に係る医師法第十七条等の特例等に関する法律 [ 対訳条文 ]
clinical examination 診察 児童福祉法 [ 対訳条文 ]
clinical instructor 臨床修練指導者 外国医師等が行う臨床修練に係る医師法第十七条等の特例等に関する法律 [ 対訳条文 ]
clinical laboratory technician (rinshoukensagishi) 臨床検査技師 外国医師等が行う臨床修練に係る医師法第十七条等の特例等に関する法律 [ 対訳条文 ]
clinical technician (rinshoukougakugishi) 臨床工学技士 出入国管理及び難民認定法第七条第一項第二号の基準を定める省令 [ 対訳条文 ]
dental clinical instructor 臨床修練指導歯科医 外国医師等が行う臨床修練に係る医師法第十七条等の特例等に関する法律 [ 対訳条文 ]
foreign dental practitioner under advanced clinical training 臨床修練外国歯科医師 外国医師等が行う臨床修練に係る医師法第十七条等の特例等に関する法律 [ 対訳条文 ]
foreign medical practitioner under advanced clinical training 臨床修練外国医師 外国医師等が行う臨床修練に係る医師法第十七条等の特例等に関する法律 [ 対訳条文 ]
foreign nurse under advanced clinical training 臨床修練外国看護師 外国医師等が行う臨床修練に係る医師法第十七条等の特例等に関する法律 [ 対訳条文 ]
medical clinical instructor 臨床修練指導医 外国医師等が行う臨床修練に係る医師法第十七条等の特例等に関する法律 [ 対訳条文 ]
【 出典:法なび追加辞書(内閣官房・法令翻訳データより法なび編集部で用語を抽出) 】
対訳条文は、(法なび英訳法令)へのリンクです。

法令名辞書 収録対訳数:3

※ 下記の英訳された法令の名称は公定訳ではありません。
英語訳 [English]法令名 [Japanese]
Act on Clinical Laboratory Technicians, etc. 臨床検査技師等に関する法律
Law concerning the Exceptional Cases of the Medical Practitioners' Act, Article 17, on the Advanced Clinical Training of Foreign Medical Practitioners, etc. 外国医師等が行う臨床修練に係る医師法第十七条等の特例等に関する法律
Clinical Engineers Act 臨床工学技士法
【 出典:日本法令外国語訳データベースシステム(法務省) 】
条文は、法なび法令検索法なび英訳法令へのリンクです。

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 上記内容は、内閣官房・法令外国語訳推進のための基盤整備に関する関係省庁連絡会議ホームページの法令翻訳データ集において公開されている「法令用語日英標準対訳辞書(Standard Bilingual Dictionary)」、法務省・日本法令外国語訳データベース等の情報を基にしています。 掲載している英語訳は公定訳ではなく、また、法的効力を有するのは日本語の法令の文言になります。 法律上の問題に関しては、官報に掲載された日本語の法令を参照してください。 当サイトは、内閣官房・日本法令英訳プロジェクト・その他の組織等とは一切の関係なく運営されております。 本データの利用に伴って発生した不利益や問題について、当サイトは何らの責任を負いません。