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検索－「 DEVICE 」
法令用語和英辞書の対訳（英語訳）で「DEVICE」を含む単語が使われている用語を検索した結果一覧です。（※ 日本語の法令用語は複数の対訳を状況により使い分けている場合があります。詳細は法令用語のリンク先のページを参照してください。）標準対訳辞書 収録対訳数：1
※ 下記は法令用語を日本法の概念・解釈を含んで英訳したものであり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
| 訳語 [English] | 法令用語 [Japanese] | |
|---|---|---|
| device | 考案 |
【 出典：法令用語日英標準対訳辞書 ver.5.0 [平成22年3月版] 】
法なび追加辞書 収録対訳数：4
※ 下記は出典法令中の用語として使用されることを前提とした英訳であり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
| 英語訳 [English] | 法令用語 [Japanese] | 出典法令 |
|---|---|---|
| centrifugal separation device | 遠心分離機 | 遺伝子組換え生物等の使用等の規制による生物の多様性の確保に関する法律 [ 対訳条文 ] |
| freeze-drying device | 凍結乾燥器 | 遺伝子組換え生物等の使用等の規制による生物の多様性の確保に関する法律 [ 対訳条文 ] |
| Pharmaceuticals and Medical Device Agency (Incorporated Administrative Agency) | 独立行政法人医薬品医療機器総合機構 | 遺伝子組換え生物等の使用等の規制による生物の多様性の確保に関する法律 [ 対訳条文 ] |
| prosthetic devices | 補装具 | 障害者自立支援法 [ 対訳条文 ] |
法令名辞書 収録対訳数：2
※ 下記の英訳された法令の名称は公定訳ではありません。
| 英語訳 [English] | 法令名 [Japanese] |
|---|---|
| Act on Special Provisions concerning Voting Method by Means of Electromagnetic Recording Voting Devices Used for Election of Council Members and Heads of Local Governments | 地方公共団体の議会の議員及び長の選挙に係る電磁的記録式投票機を用いて行う投票方法等の特例に関する法律 [ 日本語条文 ] |
| Act on Pharmaceuticals and Medical Devices Agency, Independent Administrative Agency | 独立行政法人医薬品医療機器総合機構法 [ 日本語条文 ] |
（参考）「DEVICE」が使われている条文見出しと英語訳
| 英語訳 [English] | 見出し [Japanese] | 出典法令 |
|---|---|---|
| Devices for Ensuring Safety of Aircraft Flight Operations | 航空機の航行の安全を確保するための装置 | 航空法 [見出し対訳一覧] 第60条 (条文対訳：Article 60) |
| Devices for Recording Aircraft Flight Operations | 航空機の運航の状況を記録するための装置 | 航空法 [見出し対訳一覧] 第61条 (条文対訳：Article 61) |
【 出典：内閣官房・法令翻訳データ（標準対訳辞書対応） 】
※ 上記は、当該法令中の見出しとして使用されることを前提とした英訳であり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
出典法令名は現行条文（法なび法令検索）、Article No.は該当条文の日英対訳（法なび英訳法令）へのリンクです。
準拠した「標準対訳辞書」の版その他の理由により、同じ用語でも訳が異なる場合があります。
※ 上記は、当該法令中の見出しとして使用されることを前提とした英訳であり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
出典法令名は現行条文（法なび法令検索）、Article No.は該当条文の日英対訳（法なび英訳法令）へのリンクです。
準拠した「標準対訳辞書」の版その他の理由により、同じ用語でも訳が異なる場合があります。
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上記内容は、内閣官房・法令外国語訳推進のための基盤整備に関する関係省庁連絡会議ホームページの法令翻訳データ集において公開されている「法令用語日英標準対訳辞書（Standard Bilingual Dictionary）」、法務省・日本法令外国語訳データベース等の情報を基にしています。
掲載している英語訳は公定訳ではなく、また、法的効力を有するのは日本語の法令の文言になります。
法律上の問題に関しては、官報に掲載された日本語の法令を参照してください。
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