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検索－「 NOTES 」
法令用語和英辞書の対訳（英語訳）で「NOTES」を含む単語が使われている用語を検索した結果一覧です。（※ 日本語の法令用語は複数の対訳を状況により使い分けている場合があります。詳細は法令用語のリンク先のページを参照してください。）標準対訳辞書 収録対訳数：3
※ 下記は法令用語を日本法の概念・解釈を含んで英訳したものであり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
| 訳語 [English] | 法令用語 [Japanese] | |
|---|---|---|
| actions on bills and notes | 手形訴訟 | |
| banknotes | 紙幣 | 【使い分け基準】 銀行券 |
| notes | 備考 |
【 出典：法令用語日英標準対訳辞書 ver.5.0 [平成22年3月版] 】
法なび追加辞書 収録対訳数：1
※ 下記は出典法令中の用語として使用されることを前提とした英訳であり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
| 英語訳 [English] | 法令用語 [Japanese] | 出典法令 |
|---|---|---|
| notes for consumption | 摂取をする上での注意事項 | 食品衛生法施行規則 [ 対訳条文 ] |
法令名辞書 収録対訳数：2
※ 下記の英訳された法令の名称は公定訳ではありません。
| 英語訳 [English] | 法令名 [Japanese] |
|---|---|
| Act on Counterfeit, Alteration and Imitation of Coins, Money Bills, Banknotes and Securities Circulating in Foreign States | 外国ニ於テ流通スル貨幣紙幣銀行券証券偽造変造及模造ニ関スル法律 [ 日本語条文 ] |
| Act on Repeal of the Imperial Ordinance on Depositing of Bank of Japan Notes and Other Laws and Regulations | 日本銀行券預入令等を廃止する法律 [ 日本語条文 ] |
（参考）「NOTES」が使われている条文見出しと英語訳
| 英語訳 [English] | 見出し [Japanese] | 出典法令 |
|---|---|---|
| Exchange of Bank of Japan Notes | 日本銀行券の引換え | 日本銀行法 [見出し対訳一覧] 第48条 (条文対訳：Article 48) |
| Issuance of Bank of Japan Notes | 日本銀行券の発行 | 日本銀行法 [見出し対訳一覧] 第46条 (条文対訳：Article 46) |
| Printing and Cancellation of Bank of Japan Notes | 日本銀行券の製造及び消却 | 日本銀行法 [見出し対訳一覧] 第49条 (条文対訳：Article 49) |
| Requirements for Action on Bills and Notes | 手形訴訟の要件 | 民事訴訟法 [見出し対訳一覧] 第350条 (条文対訳：Article 350) |
| Transfer from Demand Procedure to Action on Bills and Notes | 督促手続から手形訴訟への移行 | 民事訴訟法 [見出し対訳一覧] 第366条 (条文対訳：Article 366) |
| Transfer from Proceedings for Settlement prior to Filing of Action, to Action on Bills and Notes | 訴え提起前の和解の手続から手形訴訟への移行 | 民事訴訟法 [見出し対訳一覧] 第365条 (条文対訳：Article 365) |
| Types and Forms of Bank of Japan Notes | 日本銀行券の種類及び様式 | 日本銀行法 [見出し対訳一覧] 第47条 (条文対訳：Article 47) |
【 出典：内閣官房・法令翻訳データ（標準対訳辞書対応） 】
※ 上記は、当該法令中の見出しとして使用されることを前提とした英訳であり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
出典法令名は現行条文（法なび法令検索）、Article No.は該当条文の日英対訳（法なび英訳法令）へのリンクです。
準拠した「標準対訳辞書」の版その他の理由により、同じ用語でも訳が異なる場合があります。
※ 上記は、当該法令中の見出しとして使用されることを前提とした英訳であり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
出典法令名は現行条文（法なび法令検索）、Article No.は該当条文の日英対訳（法なび英訳法令）へのリンクです。
準拠した「標準対訳辞書」の版その他の理由により、同じ用語でも訳が異なる場合があります。
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上記内容は、内閣官房・法令外国語訳推進のための基盤整備に関する関係省庁連絡会議ホームページの法令翻訳データ集において公開されている「法令用語日英標準対訳辞書（Standard Bilingual Dictionary）」、法務省・日本法令外国語訳データベース等の情報を基にしています。
掲載している英語訳は公定訳ではなく、また、法的効力を有するのは日本語の法令の文言になります。
法律上の問題に関しては、官報に掲載された日本語の法令を参照してください。
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