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検索-「 OIL 」
法令用語和英辞書の対訳(英語訳)で「OIL」を含む単語が使われている用語を検索した結果一覧です。(※ 日本語の法令用語は複数の対訳を状況により使い分けている場合があります。詳細は法令用語のリンク先のページを参照してください。)標準対訳辞書 収録対訳数:1
※ 下記は法令用語を日本法の概念・解釈を含んで英訳したものであり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
| 訳語 [English] | 法令用語 [Japanese] | |
|---|---|---|
| soil | 土壌 |
【 出典:法令用語日英標準対訳辞書 ver.5.0 [平成22年3月版] 】
法なび追加辞書 収録対訳数:31
※ 下記は出典法令中の用語として使用されることを前提とした英訳であり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
| 英語訳 [English] | 法令用語 [Japanese] | 出典法令 |
|---|---|---|
| Allyl Isothiocyanate (Volatile Oil of Mustard) | イソチオシアン酸アリル(揮発ガイシ油) | 食品衛生法施行規則 [ 対訳条文 ] |
| boiled dish | 煮物 | 食品衛生法施行令 [ 対訳条文 ] |
| bunker oil | 燃料油 | 船舶油濁損害賠償保障法 [ 対訳条文 ] |
| designated oil products | 指定石油製品 | 石油の備蓄の確保等に関する法律 [ 対訳条文 ] |
| edible fat and oil | 食用油脂 | 食品衛生法施行令 [ 対訳条文 ] |
| edible fat and oil producing business | 食用油脂製造業 | 食品衛生法施行令 [ 対訳条文 ] |
| general ship oil pollution damage | 一般船舶油濁損害 | 船舶油濁損害賠償保障法 [ 対訳条文 ] |
| government-stockpiled oil | 国家備蓄石油 | 石油の備蓄の確保等に関する法律 [ 対訳条文 ] |
| independent administrative institute, japan oil, gas and metals national corporation | 独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構 | 石油の備蓄の確保等に関する法律 [ 対訳条文 ] |
| International Convention on Civil Liability for Oil Pollution Damage | 油による汚染損害についての民事責任に関する国際条約 | 船舶油濁損害賠償保障法 [ 対訳条文 ] |
| International Convention on the Establishment of an International Fund for Compensation for Oil Pollution Damage | 油による汚染損害の補償のための国際基金の設立に関する国際条約 | 船舶油濁損害賠償保障法 [ 対訳条文 ] |
| oil | 原油 | 新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法施行令 [ 対訳条文 ] |
| oil | 石油 | 鉱業法 [ 対訳条文 ] |
| oil distillation facilities | 石油蒸留設備 | 石油の備蓄の確保等に関する法律 [ 対訳条文 ] |
| oil distribution business | 石油販売業 | 石油の備蓄の確保等に関する法律 [ 対訳条文 ] |
| oil distributor | 石油販売業者 | 石油の備蓄の確保等に関する法律 [ 対訳条文 ] |
| oil gas import business | 石油ガス輸入業 | 石油の備蓄の確保等に関する法律 [ 対訳条文 ] |
| oil gas importer | 石油ガス輸入業者 | 石油の備蓄の確保等に関する法律 [ 対訳条文 ] |
| oil import business | 石油輸入業 | 石油の備蓄の確保等に関する法律 [ 対訳条文 ] |
| oil importer | 石油輸入業者 | 石油の備蓄の確保等に関する法律 [ 対訳条文 ] |
| oil pollution damage | 船舶油濁損害 | 船舶油濁損害賠償保障法 [ 対訳条文 ] |
| oil receiver | 油受取人 | 船舶油濁損害賠償保障法 [ 対訳条文 ] |
| oil refiner | 石油精製業者 | 石油の備蓄の確保等に関する法律 [ 対訳条文 ] |
| oil refinery | 石油精製業 | 石油の備蓄の確保等に関する法律 [ 対訳条文 ] |
| oil stockpiling | 石油の備蓄 | 石油の備蓄の確保等に関する法律 [ 対訳条文 ] |
| oil stockpiling target | 石油備蓄目標 | 石油の備蓄の確保等に関する法律 [ 対訳条文 ] |
| soil contamination investigation | 土壌汚染状況調査 | 土壌汚染対策法 [ 対訳条文 ] |
| specified oil | 特定油 | 船舶油濁損害賠償保障法 [ 対訳条文 ] |
| specified oil distributor | 特定石油販売業者 | 石油の備蓄の確保等に関する法律 [ 対訳条文 ] |
| stockpiling of oil gas | 石油ガスの備蓄 | 石油の備蓄の確保等に関する法律 [ 対訳条文 ] |
| tanker oil pollution damage | タンカー油濁損害 | 船舶油濁損害賠償保障法 [ 対訳条文 ] |
法令名辞書 収録対訳数:8
※ 下記の英訳された法令の名称は公定訳ではありません。
| 英語訳 [English] | 法令名 [Japanese] |
|---|---|
| Soil Contamination Countermeasures Act | 土壌汚染対策法 [ 日本語条文 ] |
| Act on the Japan Oil, Gas and Metals National Corporation, Independent Administrative Agency | 独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構法 [ 日本語条文 ] |
| Act on Special Provisions on Release of Obligation to Refund Money Provisionally Paid in Relation to Kanemi Oil Poisoning Case | カネミ油症事件関係仮払金返還債権の免除についての特例に関する法律 [ 日本語条文 ] |
| Act on Temporary Measures concerning Disaster Management and Development of Particular Soil Zones | 特殊土壌地帯災害防除及び振興臨時措置法 [ 日本語条文 ] |
| Agricultural Land Soil Pollution Prevention Act | 農用地の土壌の汚染防止等に関する法律 [ 日本語条文 ] |
| Act on Liability for Oil Pollution Damage | 船舶油濁損害賠償保障法 [ 日本語条文 ] |
| Oil Stockpiling Act | 石油の備蓄の確保等に関する法律 [ 日本語条文 ] |
| Soil Fertility Enhancement Act | 地力増進法 [ 日本語条文 ] |
(参考)「OIL」が使われている条文見出しと英語訳
| 英語訳 [English] | 見出し [Japanese] | 出典法令 |
|---|---|---|
| Crime of Spoilation of Objects Concerning the Status of Business and Property, etc. | 業務及び財産の状況に関する物件の隠滅等の罪 | 民事再生法 [見出し対訳一覧] 第259条 (条文対訳:Article 259) |
【 出典:内閣官房・法令翻訳データ(標準対訳辞書対応) 】
※ 上記は、当該法令中の見出しとして使用されることを前提とした英訳であり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
出典法令名は現行条文(法なび法令検索)、Article No.は該当条文の日英対訳(法なび英訳法令)へのリンクです。
準拠した「標準対訳辞書」の版その他の理由により、同じ用語でも訳が異なる場合があります。
※ 上記は、当該法令中の見出しとして使用されることを前提とした英訳であり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
出典法令名は現行条文(法なび法令検索)、Article No.は該当条文の日英対訳(法なび英訳法令)へのリンクです。
準拠した「標準対訳辞書」の版その他の理由により、同じ用語でも訳が異なる場合があります。
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上記内容は、内閣官房・法令外国語訳推進のための基盤整備に関する関係省庁連絡会議ホームページの法令翻訳データ集において公開されている「法令用語日英標準対訳辞書(Standard Bilingual Dictionary)」、法務省・日本法令外国語訳データベース等の情報を基にしています。
掲載している英語訳は公定訳ではなく、また、法的効力を有するのは日本語の法令の文言になります。
法律上の問題に関しては、官報に掲載された日本語の法令を参照してください。
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