法令用語「 予備 」の日英対訳
| よみ | 法令用語 | 英語訳 [English] | |
|---|---|---|---|
| よび | 予備 | preparation |
【 出典：法令用語日英標準対訳辞書 ver.5.0 [平成22年3月版] 】
※ 上記は法令用語を日本法の概念・解釈を含んで英訳したものであり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
※ 上記は法令用語を日本法の概念・解釈を含んで英訳したものであり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
法令用語和英辞書で「予備」と同じ英単語を使用している用語を見る
Search Word : preparation
法令用語和英辞書で「予備」に関連している用語を見る
Search Word : 予備
「予備」に関連・類似する用語と日英対訳（標準対訳辞書）
| よみ | 法令用語 | 英訳 [English] | |
|---|---|---|---|
| よびいいん | 予備委員 | reserve member | |
| よびしんさ | 予備審査 | preliminary examination | |
| よびてき | 予備的 | 1 preparatory | |
| 2 preliminary | |||
| 3 conjunctive |
【 出典：法令用語日英標準対訳辞書 ver.5.0 [平成22年3月版] 】
※ 上記は法令用語を日本法の概念・解釈を含んで英訳したものであり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
※ 上記は法令用語を日本法の概念・解釈を含んで英訳したものであり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
「 予備 」に関連する情報を検索する
◇ 法なび法令検索で条文中に「予備」 が使われている法令を探す。
→ 「 予備 」が使われている法令
◇ 法なび英訳法令で対訳中に「予備」 が使われている法令を探す。
→ 「 予備 」が使われている法令
◇ 法なび法律サイト検索で「予備」が使われている法律関連サイトを探す。
→ 「 予備 」が使われている法律関連サイト
（参考）「予備」が使われている条文見出しと英語訳
| 見出し [Japanese] | 英語訳 [English] | 出典法令 |
|---|---|---|
| 予備及び陰謀 | Preparations; Plots | 刑法 [見出し対訳一覧] 第78条 (条文対訳：Article 78) |
| 予備及び陰謀 | Preparations; Plots | 刑法 [見出し対訳一覧] 第88条 (条文対訳：Article 88) |
| 私戦予備及び陰謀 | Preparations or Plots for Private War | 刑法 [見出し対訳一覧] 第93条 (条文対訳：Article 93) |
| 予備 | Preparations | 刑法 [見出し対訳一覧] 第113条 (条文対訳：Article 113) |
| 予備 | Preparation | 刑法 [見出し対訳一覧] 第201条 (条文対訳：Article 201) |
| 身代金目的略取等予備 | Preparation for Kidnapping for Ransom | 刑法 [見出し対訳一覧] 第228条の3 (条文対訳：Article 228-3) |
| 強盗予備 | Preparation for Robbery | 刑法 [見出し対訳一覧] 第237条 (条文対訳：Article 237) |
| 列車等乗務員の予備勤務者の労働時間 | Working Hours of Reserve Crew Members of A Train, etc. | 労働基準法施行規則 [見出し対訳一覧] 第26条 (条文対訳：Article 26) |
| 予備品証明 | Spare Part Certification | 航空法 [見出し対訳一覧] 第17条 (条文対訳：Article 17) |
【 出典：内閣官房・法令翻訳データ（標準対訳辞書対応） 】
※ 上記は、当該法令中の見出しとして使用されることを前提とした英訳であり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
出典法令名は現行条文（法なび法令検索）、Article No.は該当条文の日英対訳（法なび英訳法令）へのリンクです。
準拠した「標準対訳辞書」の版その他の理由により、同じ用語でも訳が異なる場合があります。
※ 上記は、当該法令中の見出しとして使用されることを前提とした英訳であり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
出典法令名は現行条文（法なび法令検索）、Article No.は該当条文の日英対訳（法なび英訳法令）へのリンクです。
準拠した「標準対訳辞書」の版その他の理由により、同じ用語でも訳が異なる場合があります。
上記内容は、内閣官房・法令外国語訳推進のための基盤整備に関する関係省庁連絡会議ホームページ、日本法令外国語訳データベースシステム（法務省）等の情報を基にしています。
掲載している英語訳は公定訳ではなく、また、法的効力を有するのは日本語の法令の文言になります。法律上の問題に関しては、官報に掲載された日本語の法令を参照してください。
当サイトは、内閣官房・日本法令英訳プロジェクト・その他の組織等とは一切の関係なく運営されております。
本データの利用に伴って発生した不利益や問題について、当サイトは何らの責任を負いません。