法令用語「 環境 」の日英対訳
| よみ | 法令用語 | 英語訳 [English] | |
|---|---|---|---|
| かんきょう | 環境 | environment |
【 出典：法令用語日英標準対訳辞書 ver.5.0 [平成22年3月版] 】
※ 上記は法令用語を日本法の概念・解釈を含んで英訳したものであり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
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Search Word : environment
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Search Word : 環境
「環境」に関連・類似する用語と日英対訳（標準対訳辞書）
| よみ | 法令用語 | 英訳 [English] | |
|---|---|---|---|
| かんきょうえいきょうひょうか | 環境影響評価 | environmental impact assessment | |
| かんきょうきほんけいかく | 環境基本計画 | fundamental environment plan | |
| かんきょうじょうほう | 環境情報 | environmental information | |
| かんきょうの | 環境の | environmental | |
| さぎょうかんきょうそくてい | 作業環境測定 | working environment assessment | |
| しぜんかんきょう | 自然環境 | natural environment | |
| しぜんかんきょうがくしゅう | 自然環境学習 | natural environment study | |
| しぜんさいせい | 自然再生 | nature restoration | |
| じゅんかんがたしゃかい | 循環型社会 | recycling society | |
| しょくばかんきょう | 職場環境 | working environment | |
| せいかつかんきょう | 生活環境 | living environment | |
| そのたかんきょうのじょうたい | その他環境の状態 | other environmental conditions | 【注】 （出典）犯罪者予防更生法52条 |
【 出典：法令用語日英標準対訳辞書 ver.5.0 [平成22年3月版] 】
※ 上記は法令用語を日本法の概念・解釈を含んで英訳したものであり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
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（参考）「環境」が使われている条文見出しと英語訳
| 見出し [Japanese] | 英語訳 [English] | 出典法令 |
|---|---|---|
| 海洋の開発及び利用と海洋環境の保全との調和 | Harmonization of the Development and Use of the Oceans with the Conservation of Marine Environment | 海洋基本法 [見出し対訳一覧] 第2条 (条文対訳：Article 2) |
| 海洋環境の保全等 | Conservation of Marine Environment, etc. | 海洋基本法 [見出し対訳一覧] 第18条 (条文対訳：Article 18) |
| 環境省令への委任 | Delegation to Ordinances of the Ministry of the Environment | 動物の愛護及び管理に関する法律 [見出し対訳一覧] 第20条 (条文対訳：Article 20) |
| 環境省令への委任 | Ordinances of the Ministry of the Environment | 動物の愛護及び管理に関する法律 [見出し対訳一覧] 第30条 (条文対訳：Article 30) |
| 環境に及ぼす影響の配慮 | Consideration for Effects on the Environment | 食品安全基本法 [見出し対訳一覧] 第20条 (条文対訳：Article 20) |
【 出典：内閣官房・法令翻訳データ（標準対訳辞書対応） 】
※ 上記は、当該法令中の見出しとして使用されることを前提とした英訳であり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
出典法令名は現行条文（法なび法令検索）、Article No.は該当条文の日英対訳（法なび英訳法令）へのリンクです。
準拠した「標準対訳辞書」の版その他の理由により、同じ用語でも訳が異なる場合があります。
※ 上記は、当該法令中の見出しとして使用されることを前提とした英訳であり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
出典法令名は現行条文（法なび法令検索）、Article No.は該当条文の日英対訳（法なび英訳法令）へのリンクです。
準拠した「標準対訳辞書」の版その他の理由により、同じ用語でも訳が異なる場合があります。
上記内容は、内閣官房・法令外国語訳推進のための基盤整備に関する関係省庁連絡会議ホームページ、日本法令外国語訳データベースシステム（法務省）等の情報を基にしています。
掲載している英語訳は公定訳ではなく、また、法的効力を有するのは日本語の法令の文言になります。法律上の問題に関しては、官報に掲載された日本語の法令を参照してください。
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