法令用語「 目録 」の日英対訳
| よみ | 法令用語 | 英語訳 [English] | |
|---|---|---|---|
| もくろく | 目録 | 1 table of contents | |
| 2 inventory | |||
| 3 list | |||
| 4 catalogue |
【 出典:法令用語日英標準対訳辞書 ver.5.0 [平成22年3月版] 】
※ 上記は法令用語を日本法の概念・解釈を含んで英訳したものであり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
※ 上記は法令用語を日本法の概念・解釈を含んで英訳したものであり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
法令用語和英辞書で「目録」と同じ英単語を使用している用語を見る
法令用語和英辞書で「目録」に関連している用語を見る
Search Word : 目録
「 目録 」に関連する情報を検索する
◇ 法なび法令検索で条文中に「目録」 が使われている法令を探す。
→ 「 目録 」が使われている法令
◇ 法なび英訳法令で対訳中に「目録」 が使われている法令を探す。
→ 「 目録 」が使われている法令
◇ 法なび法律サイト検索で「目録」が使われている法律関連サイトを探す。
→ 「 目録 」が使われている法律関連サイト
(参考)「目録」が使われている条文見出しと英語訳
| 見出し [Japanese] | 英語訳 [English] | 出典法令 |
|---|---|---|
| 財産の調査及び目録の作成 | Investigation of Property and Preparation of Inventory | 民法 [見出し対訳一覧] 第853条 (条文対訳:Article 853) |
| 財産の目録の作成前の権限 | Authority Prior to Completion of Inventory of Property | 民法 [見出し対訳一覧] 第854条 (条文対訳:Article 854) |
| 相続財産の目録の作成 | Preparation of Inventory of Inherited Property | 民法 [見出し対訳一覧] 第1011条 (条文対訳:Article 1011) |
| 財産目録等の作成等 | Preparation of Inventory of Property | 会社法 [見出し対訳一覧] 第492条 (条文対訳:Article 492) |
| 財産目録等の提出命令 | Order to Submit Inventory of Property | 会社法 [見出し対訳一覧] 第493条 (条文対訳:Article 493) |
| 裁判所への財産目録等の提出 | Submission of Inventory of Property to the Court | 会社法 [見出し対訳一覧] 第521条 (条文対訳:Article 521) |
| 財産目録等の作成等 | Preparation of Inventory of Property | 会社法 [見出し対訳一覧] 第658条 (条文対訳:Article 658) |
| 財産目録等の提出命令 | Orders to Submit Inventory of Property | 会社法 [見出し対訳一覧] 第659条 (条文対訳:Article 659) |
| 財産目録等の作成 | Preparation of Inventory of Property | 会社法 [見出し対訳一覧] 第669条 (条文対訳:Article 669) |
| 財産目録の備置き及び閲覧等 | Keeping and Inspection of Inventory of Property | 公益社団法人及び公益財団法人の認定等に関する法律 [見出し対訳一覧] 第21条 (条文対訳:Article 21) |
| 財産目録等の提出及び公開 | Submission and Publication of Inventory of Property, etc. | 公益社団法人及び公益財団法人の認定等に関する法律 [見出し対訳一覧] 第22条 (条文対訳:Article 22) |
【 出典:内閣官房・法令翻訳データ(標準対訳辞書対応) 】
※ 上記は、当該法令中の見出しとして使用されることを前提とした英訳であり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
出典法令名は現行条文(法なび法令検索)、Article No.は該当条文の日英対訳(法なび英訳法令)へのリンクです。
準拠した「標準対訳辞書」の版その他の理由により、同じ用語でも訳が異なる場合があります。
※ 上記は、当該法令中の見出しとして使用されることを前提とした英訳であり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
出典法令名は現行条文(法なび法令検索)、Article No.は該当条文の日英対訳(法なび英訳法令)へのリンクです。
準拠した「標準対訳辞書」の版その他の理由により、同じ用語でも訳が異なる場合があります。
上記内容は、内閣官房・法令外国語訳推進のための基盤整備に関する関係省庁連絡会議ホームページ、日本法令外国語訳データベースシステム(法務省)等の情報を基にしています。
掲載している英語訳は公定訳ではなく、また、法的効力を有するのは日本語の法令の文言になります。法律上の問題に関しては、官報に掲載された日本語の法令を参照してください。
当サイトは、内閣官房・日本法令英訳プロジェクト・その他の組織等とは一切の関係なく運営されております。
本データの利用に伴って発生した不利益や問題について、当サイトは何らの責任を負いません。
