法令用語「 輸送 」の日英対訳
| よみ | 法令用語 | 英語訳 [English] | |
|---|---|---|---|
| ゆそう | 輸送 | transportation |
【 出典：法令用語日英標準対訳辞書 ver.5.0 [平成22年3月版] 】
※ 上記は法令用語を日本法の概念・解釈を含んで英訳したものであり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
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Search Word : transportation
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Search Word : 輸送
「輸送」に関連・類似する用語と日英対訳（標準対訳辞書）
| よみ | 法令用語 | 英訳 [English] | |
|---|---|---|---|
| うんゆ | 運輸 | transportation |
【 出典：法令用語日英標準対訳辞書 ver.5.0 [平成22年3月版] 】
※ 上記は法令用語を日本法の概念・解釈を含んで英訳したものであり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
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（参考）「輸送」が使われている条文見出しと英語訳
| 見出し [Japanese] | 英語訳 [English] | 出典法令 |
|---|---|---|
| 海上輸送の確保 | Securing Maritime Transport | 海洋基本法 [見出し対訳一覧] 第20条 (条文対訳：Article 20) |
| 爆発物等の輸送禁止 | Prohibition for Carriage of Explosives etc. | 航空法 [見出し対訳一覧] 第86条 (条文対訳：Article 86) |
| 輸送の安全性の向上 | Improvement in Transportation Safety | 航空法 [見出し対訳一覧] 第103条 (条文対訳：Article 103) |
| 国土交通大臣による輸送の安全にかかわる情報の公表 | Release of Information on Transportation Safety by the Minister of Land, Infrastructure, Transport and Tourism | 航空法 [見出し対訳一覧] 第111条の5 (条文対訳：Article 111-5) |
| 軍需品輸送の禁止 | Prohibition of Carriage of Munitions | 航空法 [見出し対訳一覧] 第128条 (条文対訳：Article 128) |
| 貨物輸送事業者の判断の基準となるべき事項 | Standards of Judgment for Freight Carriers | エネルギーの使用の合理化に関する法律 [見出し対訳一覧] 第52条 (条文対訳：Article 52) |
| 特定貨物輸送事業者の指定 | Designation of Specified Freight Carriers3 | エネルギーの使用の合理化に関する法律 [見出し対訳一覧] 第54条 (条文対訳：Article 54) |
| 旅客輸送事業者の判断の基準となるべき事項 | Standards of Judgment for Passenger Carriers | エネルギーの使用の合理化に関する法律 [見出し対訳一覧] 第66条 (条文対訳：Article 66) |
| 特定旅客輸送事業者の指定 | Designation of Specified Passenger Carriers | エネルギーの使用の合理化に関する法律 [見出し対訳一覧] 第68条 (条文対訳：Article 68) |
| 航空輸送事業者に対する特例 | Special Provisions for Air Carriers | エネルギーの使用の合理化に関する法律 [見出し対訳一覧] 第71条 (条文対訳：Article 71) |
【 出典：内閣官房・法令翻訳データ（標準対訳辞書対応） 】
※ 上記は、当該法令中の見出しとして使用されることを前提とした英訳であり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
出典法令名は現行条文（法なび法令検索）、Article No.は該当条文の日英対訳（法なび英訳法令）へのリンクです。
準拠した「標準対訳辞書」の版その他の理由により、同じ用語でも訳が異なる場合があります。
※ 上記は、当該法令中の見出しとして使用されることを前提とした英訳であり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。
出典法令名は現行条文（法なび法令検索）、Article No.は該当条文の日英対訳（法なび英訳法令）へのリンクです。
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上記内容は、内閣官房・法令外国語訳推進のための基盤整備に関する関係省庁連絡会議ホームページ、日本法令外国語訳データベースシステム（法務省）等の情報を基にしています。
掲載している英語訳は公定訳ではなく、また、法的効力を有するのは日本語の法令の文言になります。法律上の問題に関しては、官報に掲載された日本語の法令を参照してください。
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