法なび追加辞書 出典：「 工業標準化法 」
《収録対訳数：44》
法なび追加辞書に収録している、「工業標準化法」を出典とする用語の日英対訳一覧です。この出典法令による分類は、辞書編集作業上の理由による分類です。複数の法令で使われている用語について他の法令を出典とした場合や、標準対訳辞書に既に収録されている用語などは除かれており、網羅的なものではありませんのでご注意下さい。これらは、当該法令条文中で使用されることを前提とした英訳であり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。 また、英訳が作成された時期、準拠した標準対訳辞書の版の違い、その他の理由により、現在の標準対訳辞書とは異なる対訳がなされている場合があります。
出典： 「工業標準化法」の日本語・英語対訳条文 （法なび英訳法令）
| 法令用語 [Japanese] | 英語訳 [English] | |
|---|---|---|
| 使用方法 | method for using | |
| 分析 | analyzing | |
| 単位 | unit | |
| 原単位 | basic units | |
| 品質 | quality | |
| 国内登録認証機関 | domestic accredited certification body | |
| 型式 | model | |
| 外国登録認証機関 | foreign accredited certification body | |
| 安全度 | safeness | |
| 寸法 | dimensions | |
| 工業標準 | industrial standards | |
| 工業標準化 | industrial standardization | |
| 形状 | figures | |
| 性能 | performance | |
| 成分 | components | |
| 日本工業標準調査会 | Japanese Industrial Standards Committee | |
| 日本工業規格 | Japanese Industrial Standards | |
| 検定 | assaying | |
| 検査 | inspecting | |
| 構造 | structures | |
| 標準数 | standard figure | |
| 測定 | measuring | |
| 生産方法 | method for producing | |
| 用語 | term | |
| 略語 | abbreviation | |
| 登録の有効期間 | effective period of accreditation | |
| 登録申請者 | accreditation applicant | |
| 登録試験事業者 | accredited testing laboratory operator | |
| 登録認証機関 | accredited certification body | |
| 種類 | types | |
| 符号 | sign | |
| 等級 | grades | |
| 耐久度 | durability | |
| 被認証事業者 | certified business operator | |
| 装備 | accoutrements | |
| 製図方法 | method for drawing | |
| 記号 | symbol | |
| 設計方法 | method for designing | |
| 試験 | testing | |
| 試験方法の区分 | division of the testing method | |
| 認証加工業者 | certified processor | |
| 認証製造業者 | certified manufacturer | |
| 鉱工業品 | mineral or industrial products | |
| 鑑定 | appraising |
【 出典：法なび追加辞書（内閣官房・法令翻訳データより法なび編集部で用語を抽出） 】
|
|
（参考）「工業標準化法」の条文
「 工業標準化法 」に関連する情報を検索する
◇ 法なび法令検索で「工業標準化法」 が使われている・関連する法令を探す。
→ 「 工業標準化法 」が使われている法令
◇ 法なび法律サイト検索で「工業標準化法」が使われている・関連するサイトを探す。
→ 「 工業標準化法 」が使われている法律関連サイト
上記内容は、内閣官房・法令外国語訳推進のための基盤整備に関する関係省庁連絡会議ホームページの法令翻訳データ集において公開されている条文の情報を基にしています。
掲載している英語訳は公定訳ではなく、また、法的効力を有するのは日本語の法令の文言になります。法律上の問題に関しては、官報に掲載された日本語の法令を参照してください。
当サイトは、内閣官房・日本法令英訳プロジェクト・その他の組織等とは一切の関係なく運営されております。
本データの利用に伴って発生した不利益や問題について、当サイトは何らの責任を負いません。
