法なび追加辞書 出典:「 遺伝子組換え生物等の使用等の規制による生物の多様性の確保に関する法律 」
《収録対訳数:25》
法なび追加辞書に収録している、「遺伝子組換え生物等の使用等の規制による生物の多様性の確保に関する法律」を出典とする用語の日英対訳一覧です。この出典法令による分類は、辞書編集作業上の理由による分類です。複数の法令で使われている用語について他の法令を出典とした場合や、標準対訳辞書に既に収録されている用語などは除かれており、網羅的なものではありませんのでご注意下さい。これらは、当該法令条文中で使用されることを前提とした英訳であり、一般的な翻訳とは異なる場合があります。 また、英訳が作成された時期、準拠した標準対訳辞書の版の違い、その他の理由により、現在の標準対訳辞書とは異なる対訳がなされている場合があります。
| 法令用語 [Japanese] | 英語訳 [English] | |
|---|---|---|
| 凍結乾燥器 | freeze-drying device | |
| 分光光度計 | spectrophotometer | |
| 医学 | medicine | |
| 国内管理人 | domestic administrator | |
| 天びん | weighing scales | |
| 応用化学 | applied chemistry | |
| 承認取得者 | approval recipient | |
| 拡散防止措置 | containment measure | |
| 核酸増幅器 | nucleic acid amplifier | |
| 歯学 | dentistry | |
| 水産学 | fisheries science | |
| 独立行政法人医薬品医療機器総合機構 | Pharmaceuticals and Medical Device Agency (Incorporated Administrative Agency) | |
| 独立行政法人水産総合研究センター | Fisheries Research Agency (Incorporated Administrative Agency) | |
| 独立行政法人製品評価技術基盤機構 | National Institute of Technology and Evaluation (Incorporated Administrative Agency) | |
| 独立行政法人農林水産消費安全技術センター | Food and Agricultural Materials Inspection Center (Incorporated Administrative Agency) | |
| 獣医学 | veterinarian medicine | |
| 生物の多様性 | biological diversity | |
| 生物学 | biology | |
| 畜産学 | animal science | |
| 粉砕機 | pulverizer | |
| 薬学 | pharmacology | |
| 農芸化学 | agricultural chemistry | |
| 遠心分離機 | centrifugal separation device | |
| 適正使用情報 | information on proper use | |
| 電気泳動装置 | electrophoretic apparatus |
【 出典:法なび追加辞書(内閣官房・法令翻訳データより法なび編集部で用語を抽出) 】
|
|
(参考)「遺伝子組換え生物等の使用等の規制による生物の多様性の確保に関する法律」の条文
「 遺伝子組換え生物等の使用等の規制による生物の多様性の確保に関する法律 」に関連する情報を検索する
◇ 法なび法令検索で「遺伝子組換え生物等の使用等の規制による生物の多様性の確保に関する法律」 が使われている・関連する法令を探す。
→ 「 遺伝子組換え生物等の使用等の規制による生物の多様性の確保に関する法律 」が使われている法令
◇ 法なび法律サイト検索で「遺伝子組換え生物等の使用等の規制による生物の多様性の確保に関する法律」が使われている・関連するサイトを探す。
→ 「 遺伝子組換え生物等の使用等の規制による生物の多様性の確保に関する法律 」が使われている法律関連サイト
上記内容は、内閣官房・法令外国語訳推進のための基盤整備に関する関係省庁連絡会議ホームページの法令翻訳データ集において公開されている条文の情報を基にしています。
掲載している英語訳は公定訳ではなく、また、法的効力を有するのは日本語の法令の文言になります。法律上の問題に関しては、官報に掲載された日本語の法令を参照してください。
当サイトは、内閣官房・日本法令英訳プロジェクト・その他の組織等とは一切の関係なく運営されております。
本データの利用に伴って発生した不利益や問題について、当サイトは何らの責任を負いません。







